会社概要

社長挨拶

「企業の礎は、人」
これは大正10年の創業以来、ミカサが大切に守り続けている”想い”です。

その想いのもと、私たちは「お客様との密なコミュニケーションから全てが生まれる」と信じて歩んでまいりました。測量機器、光学機器をはじめとする精密機器には、時代とともに変化するお客様のニーズに常にお応えした、高付加価値の製品を。またIC生産分野では、お客様の声を反映させたミカサ独自の半導体製造機器「Opticoat ブランド」を確立してまいりました。この信念を着実に、真摯に実行してきたことが、現在のミカサを形づくっております。

これからも、「お客様とのコミュニケーション」を大切にし、全社員一丸となりながらも一人ひとりが自由にアイデアを出し合うことで、お客様が期待する以上のソリューションが生み出されて行きます。また、技術開発を積極的に進め、さらなるお客様満足度の向上に努めてまいります。今後とも、なお一層のご支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

代表取締役社長
浅野泰弘

会社概要

社名ミカサ株式会社
所在地本社〒105-0011 東京都港区芝公園2丁目8番1号
電話(03)3433-8216(半導体機器営業部)
電話(03)3433-8221(総務部/仕入部)
FAX(03)3433-8229
<電車でご来社の場合>
・JR 浜松町駅より徒歩約7分
・都営地下鉄(三田線) 芝公園駅より徒歩約2分
・都営地下鉄(浅草線・大江戸線) 大門駅より徒歩約4分
大阪営業所〒533-0033 大阪府大阪市東淀川区東中島1丁目13番35号
電話(06)6325-5661(代表)
FAX(06)6325-5663
創立年月日大正10年9月19日
資本金53,040,000円
決算期毎年3月31日(年1回)
従業員数20名
役員代表取締役会長:浅野幸作
代表取締役社長:浅野泰弘
取 締 役  :佐々木信宏
取引銀行三井住友銀行 本店営業部
三菱東京UFJ銀行 田町支店
みずほ銀行 浜松町支店
商工組合中央金庫 東京支店
三井住友銀行 梅田支店

沿革

初代社長浅野常次郎が設立した三笠商店に始まるミカサの歴史。
それは「技術の商社」という形容詞にふさわしい企業を形成するためのチャレンジの繰り返しでした。そのなかでクライアントの皆さまとの間に築くことができた信頼関係は、蓄積された豊富な知見やノウハウとともに、今でもかけがえのない財産としてミカサの全身に息づいています。

大正10年9月初代社長浅野常次郎が資本金5千円で合資会社三笠商店を設立し、測量機械、製図器械、気象器械、度量衡器の製造販売と銀座玉屋商店の代理店業務を東京市京橋区宝町2丁目8番地にて開始。
昭和13年5月本社を東京市日本橋区室町4丁目1番地に移転。
昭和23年12月資本金を25万円に増資。
昭和24年1月日本光学工業株式会社で測量機械の製造に着手したので、関東地区の特約販売契約を締結。
昭和26年8月代表社員浅野常次郎死去により、代表社員に浅野幸作が就任。
昭和35年10月合資会社三笠商店を株式会社三笠商店に組織変更。
浅野幸作が取締役社長に就任。
昭和36年4月日本光学工業株式会社(現株式会社ニコン)と特約販売契約を締結。
昭和40年3月本社を東京都中央区築地2丁目10番4号に移転。
昭和42年4月半導体製造装置分野へ参入。
アライメント装置およびスピンコーターの製造・販売を開始する。
昭和45年11月社名をミカサ株式会社へ改称する。
本社を東京都港区芝公園2丁目8番1号に移転。
昭和54年10月日本光学工業株式会社と工業顕微鏡の関東甲信越地区の特約販売契約を締結。
昭和58年1月ハイデンハイン・ジャパン株式会社とドイツ、ドクター・ヨハネス・ハイデンハイン社製品の特約販売契約を締結。
昭和58年4月大阪市に大阪営業所を開設。
昭和59年11月資本金を5,304万円に増資。
平成元年4月現像・エッチング装置(滝沢産業株式会社製)の販売を開始。
平成3年10月東京電子工業株式会社(現東芝テリー株式会社)と特約代理店契約を締結。
平成10年4月ウェハー微小線幅測定装置MIM-Lを発売。
平成13年4月米国フィルメトリクス社製薄膜測定装置の販売を開始。
平成15年10月ISO14001取得。
平成17年9月小坂研究所社製微細形状測定器の販売を開始。
平成18年11月代表取締役社長に浅野泰弘が就任。
平成23年6月現地企業の川川企業有限公司を窓口として台湾市場へ本格参入。
平成24年2月牛尾貿易(上海)有限公司と販売店契約を締結。
中国市場への本格参入開始。

主要納入先

官庁

  • 岩手県工業技術センター
  • 科学技術振興機構
  • 高エネルギー加速器研究機構
  • 産業技術総合研究所
  • 情報通信研究機構
  • 東京都立産業技術研究センター
  • 日本原子力研究開発機構
  • 福島再生可能エネルギー研究所
  • 物質・材料研究機構
  • 理化学研究所
  • 次世代化学技術評価技術研究組合
  • 次世代プリンテッドエレクトロニクス技術研究組合
  • 人工光合成化学プロセス技術研究組合
  • 技術研究組合単層CNT融合新材料研究開発機構
  • 神奈川科学技術アカデミー

学校

  • 秋田県立大学
  • 茨城工業高等専門学校
  • 岩手大学
  • 宇都宮大学
  • 大阪大学
  • 沖縄工業高等専門学校
  • 鹿児島工業高等専門学校
  • 九州大学
  • 九州工業大学
  • 京都大学
  • 群馬大学
  • 慶應義塾大学
  • 工学院大学
  • 高知工業高等専門学校
  • 埼玉大学
  • 静岡大学
  • 信州大学
  • 千歳科学技術大学
  • 千葉大学
  • 中央大学
  • 筑波大学
  • 津山工業高等専門学校
  • 電気通信大学
  • 東海大学
  • 東京大学
  • 東京工業高等専門学校
  • 東京工業大学
  • 東京電機大学
  • 東京農工大学
  • 東京理科大学
  • 東北大学
  • 東洋大学
  • 富山高等専門学校
  • 長岡技術科学大学
  • 長野工業高等専門学校
  • 名古屋大学
  • 新潟大学
  • 新居浜工業高等専門学校
  • 日本大学
  • 沼津工業高等専門学校
  • 福岡大学
  • 法政大学
  • 北海道大学
  • 宮城教育大学
  • 室蘭工業大学
  • 明治大学
  • 山形大学
  • 山梨大学
  • 横浜国立大学
  • 立教大学
  • 早稲田大学

民間

  • (株)ADEKA
  • DIC(株)
  • JNC石油化学(株)
  • JSR(株)
  • JX日鉱日石金属(株)
  • NEC
  • TDK(株)
  • 旭化成(株)
  • 旭硝子(株)
  • (株)アルバック
  • 出光興産(株)
  • ウシオ電機(株)
  • (株)カネカ
  • キヤノン(株)
  • 京セラ(株)
  • コニカミノルタ(株)
  • シャープ(株)
  • (株)ジャパンディスプレイ
  • 昭和電工(株)
  • 新日鉄住金化学(株)
  • 住友化学(株)
  • 積水化学工業(株)
  • ソーラーフロンティア(株)
  • ソニー(株)
  • 大日本印刷(株)
  • 電気化学工業(株)
  • (株)タニタ
  • トーヨーカラー(株)
  • 東京応化工業(株)
  • (株)東芝
  • 東レ(株)
  • (株)トクヤマ
  • 凸版印刷(株)
  • (株)トプコン
  • トヨタ自動車(株)
  • (株)ニコン
  • 日産化学工業(株)
  • 日産自動車(株)
  • 日本放送協会
  • パイオニア(株)
  • パナソニック(株)
  • 日立化成(株)
  • (株)日立製作所
  • 富士通(株)
  • (株)ブリヂストン
  • (株)本田技術研究所
  • 三井化学(株)
  • 三井金属鉱業(株)
  • 三菱化学(株)
  • 三菱マテリアル(株)
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